今、野球界の問題についての本を書く準備をしている。その比較をする目的で、サッカー界についてもいろいろ読んでいるのだが、その体質の差は非常に大きいと言わざるを得ない。
Jリーグは、2015年から2シーズン制に戻して、ポストシーズンも復活した。
この目的は、ひとえに観客動員と、放映権料など事業収益の増大のためだ。
本来、サッカーは半年間のシーズンをかけてリーグ戦を行う。週末ごとの試合によって優劣を競い、最終勝利者を決めるものだ。
それを2シーズンに割って、ポストシーズンをもうけるのは、プロサッカーリーグとして邪道であるという意見が根強くあった。
それだけに、2013年、この制度変更が発表されたときには、大きな反響があった。
強豪チームのサポーターの中にはスタジアムに「さようなら」という横断幕を掲げたところもあったという。
この変更には選手の側からも多くの異論があった。
Jリーグの大東前チェアマンら当時の首脳陣は、方向性は堅持するとしたものの、制度変更の発表があまりに唐突すぎたこと、そしてサポーターや選手に十分に説明をしなかったことを反省して、その後、話し合いの機会を持ち、コミュニケーションを深める努力もした。
この制度変更の根底には、スポンサー料や放映権料の維持が困難になっていることがあった。Jリーグのスポンサードは発足以来博報堂が仕切ってきたが、近年はオフィシャルスポンサーが予定の枠数に達しない状況が続いていた。博報堂との契約は包括的なものだったために、博報堂は不足分を自腹を切っている状況だ。近年になって博報堂は、専属広告代理店の座を降りて、電通も参入するようになったが、これはやむにやまれぬ状況からだった。
さらにテレビの放映権料も、地上波民放の中継がなくなって以降、CSのスカパー！が担っているが、これも赤字である。
Jリーグとしては、これら赤字で頑張っているパートナー企業に報いるためにも、リーグ戦の盛り上がりを作り、ポストシーズンという新たなイベントを作る必要があった。
Jリーグはこの経緯をすべて一般にディスクロージャーし、サポーター、選手、スポンサーなどに理解を求めた。
その結果、今年、Jは今季観客動員最多を記録。久々の地上波での中継も復活し、収益的にも改善したのだ。
この経緯を知るにつけ、NPBとは何たる違いだろうと思わざるを得ない。
Jは、サポーターあってのJリーグだという認識がある。そのために、機構としてもサポーターと常に対話しようとしている。
また、何らかの変更を行う上では、選手の理解も得ようとする。プレイヤーファーストが本当に行われているのだ。
NPBは、ルールや制度の改革において、選手の意見を聞いたことはない。
11年前の「球界再編」の際に、当時の渡邊恒雄巨人オーナーが、面会を求める古田敦也選手会長を「たかが選手が」と言ったのは有名だが、球団経営者にとって選手は奉公人か何かだと思っている。
ましてやファンの存在が、NPBによって語られたことはない。
千葉ロッテマリーンズでバレンタイン監督の解任騒動が起こった際に、ファンは団結して声を上げたが、それが球団を動かすことはなかった。
NPBが動くのは、ファンや選手の意向ではなく、力関係の上で発言力の強いものの意向による。
それ以外では、何もしない。
今回の清原の件でも、NPBはだんまりを決め込んでいる。
昨日、NHK外見を求めた時も
「コメントのしようがない」と言っただけだ。
清原和博の件とは一切関係がないという姿勢なのだ。
もちろん、サポーターとコミュニケーションを取るのはさまざまな困難が伴う。
声高に意見を言うサポーターの中には、クレーマーのような連中もいる。憂さ晴らしをするかのように言いたい放題するものも多い。
低姿勢に出れば、彼らを増長させかねない。
しかしながら、プロスポーツが「観客」「ファン」に支えられているのは事実だ。ファンこそが最大のステークホルダーだという認識がなければ、今後の展開は見えてこないのだ。
NPBは日本最大のプロスポーツとして、圧倒的な優位を維持してきた。
野球は日本で最も人気のあるスポーツだった。
その期間があまりに長かったために、「自分たちが社会から見放されるかもしれない」という可能性に思い至ることがなかった。
NPBはお客の財布からお金を取ることには熱心だ。一生懸命販促をしてリピーターを募っているが、ファンのことをステークホルダーとか、運命共同体だとは思っていないのではないか。
根底ではいまだに、
「いやなら見なけりゃいいんだ。ファンなんていくらでもいる」と思っているのではないかと思う。
この認識が改まるのも、ずいぶん先のことになりそうだ。
1951年江藤正、全登板成績【最多勝でパ・リーグ初優勝に貢献】
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この目的は、ひとえに観客動員と、放映権料など事業収益の増大のためだ。
本来、サッカーは半年間のシーズンをかけてリーグ戦を行う。週末ごとの試合によって優劣を競い、最終勝利者を決めるものだ。
それを2シーズンに割って、ポストシーズンをもうけるのは、プロサッカーリーグとして邪道であるという意見が根強くあった。
それだけに、2013年、この制度変更が発表されたときには、大きな反響があった。
強豪チームのサポーターの中にはスタジアムに「さようなら」という横断幕を掲げたところもあったという。
この変更には選手の側からも多くの異論があった。
Jリーグの大東前チェアマンら当時の首脳陣は、方向性は堅持するとしたものの、制度変更の発表があまりに唐突すぎたこと、そしてサポーターや選手に十分に説明をしなかったことを反省して、その後、話し合いの機会を持ち、コミュニケーションを深める努力もした。
この制度変更の根底には、スポンサー料や放映権料の維持が困難になっていることがあった。Jリーグのスポンサードは発足以来博報堂が仕切ってきたが、近年はオフィシャルスポンサーが予定の枠数に達しない状況が続いていた。博報堂との契約は包括的なものだったために、博報堂は不足分を自腹を切っている状況だ。近年になって博報堂は、専属広告代理店の座を降りて、電通も参入するようになったが、これはやむにやまれぬ状況からだった。
さらにテレビの放映権料も、地上波民放の中継がなくなって以降、CSのスカパー！が担っているが、これも赤字である。
Jリーグとしては、これら赤字で頑張っているパートナー企業に報いるためにも、リーグ戦の盛り上がりを作り、ポストシーズンという新たなイベントを作る必要があった。
Jリーグはこの経緯をすべて一般にディスクロージャーし、サポーター、選手、スポンサーなどに理解を求めた。
その結果、今年、Jは今季観客動員最多を記録。久々の地上波での中継も復活し、収益的にも改善したのだ。
この経緯を知るにつけ、NPBとは何たる違いだろうと思わざるを得ない。
Jは、サポーターあってのJリーグだという認識がある。そのために、機構としてもサポーターと常に対話しようとしている。
また、何らかの変更を行う上では、選手の理解も得ようとする。プレイヤーファーストが本当に行われているのだ。
NPBは、ルールや制度の改革において、選手の意見を聞いたことはない。
11年前の「球界再編」の際に、当時の渡邊恒雄巨人オーナーが、面会を求める古田敦也選手会長を「たかが選手が」と言ったのは有名だが、球団経営者にとって選手は奉公人か何かだと思っている。
ましてやファンの存在が、NPBによって語られたことはない。
千葉ロッテマリーンズでバレンタイン監督の解任騒動が起こった際に、ファンは団結して声を上げたが、それが球団を動かすことはなかった。
NPBが動くのは、ファンや選手の意向ではなく、力関係の上で発言力の強いものの意向による。
それ以外では、何もしない。
今回の清原の件でも、NPBはだんまりを決め込んでいる。
昨日、NHK外見を求めた時も
「コメントのしようがない」と言っただけだ。
清原和博の件とは一切関係がないという姿勢なのだ。
もちろん、サポーターとコミュニケーションを取るのはさまざまな困難が伴う。
声高に意見を言うサポーターの中には、クレーマーのような連中もいる。憂さ晴らしをするかのように言いたい放題するものも多い。
低姿勢に出れば、彼らを増長させかねない。
しかしながら、プロスポーツが「観客」「ファン」に支えられているのは事実だ。ファンこそが最大のステークホルダーだという認識がなければ、今後の展開は見えてこないのだ。
NPBは日本最大のプロスポーツとして、圧倒的な優位を維持してきた。
野球は日本で最も人気のあるスポーツだった。
その期間があまりに長かったために、「自分たちが社会から見放されるかもしれない」という可能性に思い至ることがなかった。
NPBはお客の財布からお金を取ることには熱心だ。一生懸命販促をしてリピーターを募っているが、ファンのことをステークホルダーとか、運命共同体だとは思っていないのではないか。
根底ではいまだに、
「いやなら見なけりゃいいんだ。ファンなんていくらでもいる」と思っているのではないかと思う。
この認識が改まるのも、ずいぶん先のことになりそうだ。
1951年江藤正、全登板成績【最多勝でパ・リーグ初優勝に貢献】
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＞根底ではいまだに、
＞ 「いやなら見なけりゃいいんだ。ファンなんていくらでもいる」と思っているのではないかと思う。
＞ この認識が改まるのも、ずいぶん先のことになりそうだ。
タイトルを見て真っ先に思い浮かんだのは、今からほんの数年前、似たようなことを出演番組の演者が豪語して以来、大きく視聴率を下げた某民放局でした。
この放送局は、このような発言が視聴率低下の原因だとは認めたくないようですが、直接的には関係がなくとも、何らかの影響があったのは間違いないでしょう。
NPBがどういう認識を持っているかは定かではありませんが、もしそのような認識を持っているとするならば、改まる前に痛い目に遭うのではないかという気がいたします。