広島カープの松田一宏 オーナー代行が週刊ダイヤモンドでインタビューに答えている。
今期の広島の躍進について語り、好調なグッズ販売や球場売り上げは
「親子三世代」で楽しんでもらいたい
という発想から生まれたものだと紹介。面白いものを作るという発想が大事だと言った。
さらに「カープ女子」に代表される野球ターゲット層のシフトと、細かなマーケティング、さらにはイベントやグッズなど「野球観戦以外の楽しみ」を拡大することで、売り上げを伸ばしていると語った。
今後は、地域と一体化することが大事だが、独立採算のチームは「黒字」であることが大切だと説いた。
私の親戚の広島在住の若者が広島東洋カープを受けたことがあるが、最終面接で松田オーナー代行から「とにかくアイデアがどんどん出てくる人」と言われたそうだ。最終面接に残ったのは、女性ばかりだったという。
数年前の話だが、カープ女子へ向けた準備が始まっていたのだろう。大学の野球部上がりの体育会系だったその若者は入社できなかった。
広島の業績好調は、優れた経営手腕だけによるものではない。広島市に新球場を建ててもらって、その指定管理者になったことが大きい。広島東洋カープはほとんど金を出さずに、球場を自由に使う権限を得た。
このあたり、MLB球団によく似ている。
この話、1球団の話としては喜ばしい。独立採算のチームが黒字化するのは他球団の手本にもなる。
少し前までFAで主力選手を手放していたが、黒田博樹のような大物を呼び返すこともできた。
しかしながら、こういう「限定的な成功体験」は、野球界全体の発展を考えるときには、阻害要因になる可能性がある。
地域の独立リーグのマイナー・リーグ化、プロとアマの一体化、地域のスポーツ拠点の創設など、来たるべき野球の改革は、一球団の利害や採算性とは違う次元で展開されなければならない。
日本ハムもそうだが、一球団の採算に汲々とする球団は、こうした改革に「待った」を描ける可能性がある。
経済力の問題、そして完成形に近づきつつあるビジネスモデルの問題で、新しいことに二の足を踏むことも考えられる。
そういう意味では、当面の野球改革を進める上では、親会社のある球団の方が改革派になろうとしている。
あの巨人でさえも、アマチュアとの融合や、新しいビジネスモデルの構築に前向きだという。
今のNPBは多数決では動かない。「全員賛成」でなければ何もできない難しい組織だ。そういう球団が抵抗すれば、ことは進捗しない。
NPBの対立の図式は、かつては「セ対パ」、「巨人を中心とした老舗」対「IT系など新興球団」、だったが、今後は「大資本系球団」対「独立系球団」になるのではないか。
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いまのNPBはMLBのように放映権料やら「贅沢税」の分配がありませんから、採算に汲々とするのは仕方ないと思います。
親会社が大資本と言っても、巨人・中日・ロッテ以外の8球団は上場企業の連結対象（広島は例外）ですから、独立採算を求められるのは必然かと思います。
なので、当面は各球団が「独立採算」を目指して改革を進め、独立採算と両立できるように球界改革を志向していくのではないでしょうか。
まぁ、そんな時間的猶予はもはや存在しないのかもしれませんが。