スポニチ
昨年11月の斉藤惇コミッショナーの就任により、野球くじ導入への動きは一気に本格化した。斉藤コミッショナーは、NPBにくじ導入の検討を再要請したスポーツ議員連盟の幹事長・遠藤利明衆院議員(元五輪担当相)の元を今年1月に訪問。話し合いの中で野球人口の減少に対する危機感、財源不足などの現状を伝えたという。
巨人選手の野球賭博問題から2年が過ぎ「ほとぼりがさめた」と判断したのだろう。

野球と賭博は「腐れ縁」であり、今も危険性は残っているが、そのことは今は置いておく。

問題は「野球くじ」が、どのように使われるかだ。

「野球人口の減少に対する危機感、財源不足」という話が出たようだ。

「野球離れ」に対する危機感が、プロ野球界に浸透しつつあるのは、結構なことだ。昨年、NPBの普及部の人と何度か話をしたが、中学校に「ベースボール型授業」を定着させるために、全国をかけまわっている。今の若い中学教師の大半は、野球を知らない。そういう教師に野球の基礎から手ほどきをしている。その地道な普及活動には頭が下がる。
しかし「野球くじ」の収益を、普及活動に使うとすれば、野球教室の回数を増やすとか、指導者の収入を増やすとかではなく「普及活動」そのものを見直し、より計画的で、長期的なプランへと変える必要があるだろう。
また、NPB、各球団、そして地域の野球チームなどがばらばらで行っている普及活動に、何らかの組織化をする必要があるだろう。ライセンス的なものも必要になると思う。

そういう形でNPBが「野球離れ」対策を主導するために「野球くじ」が使われるのなら、それは有意義だと思う。
しかしNPB球団の経営者の中には、こうした問題に全く関心がない人もいる。無知、無理解な経営者が、こういう改革に理解を示すとは思えない。

IMG_0518


「財源不足」の問題は、NPB12球団で解決すべきことだ。プロ野球の球団はNPBの傘下にある。1949年までは、レギュラーシーズンの収益はまず機構に入り、そこから各球団に分配された。
しかし1950年から、興行権は球団がにぎり、NPB各球団は毎年1億ずつの「会費」をNPBに支払ってきた。しかし、侍ジャパンがNPBエンタープライズとして企業化されるとともに「会費」は1000万円に減額された。そのかわりに「侍ジャパン」で稼げということだ。
今、WBCもないのに「侍ジャパン」の試合をするのは、代表の強化だけではなく「NPBの財源づくり」のためなのだ。

NPBが金がなくて困っているのなら、それは各球団が責任をもって支援すべきであって「野球くじ」の寺銭を充てるのはおかしい。ギャンブルなどは、いつまで続くかわからないのだ。

「野球くじ」の話は、例によって勢い、雰囲気で話が通ってしまいそうだが、野球界の未来に本当につながる話でなければ意味はないだろう。


野村克也、投手別本塁打数|本塁打大全


私のサイトにお越しいただき、ありがとうございます。ぜひコメントもお寄せください!

好評発売中!