NPBの発足以来、親会社になった企業に共通するのは「小売業」ということだ。
新聞、電鉄、映画、食品、これらの企業はエンドユーザーに直接モノやサービスを販売している。
そういう企業にとって、知名度が高く、社会的ステイタスもあるプロ野球を所有することには、一定の意味があった。朝日や毎日に後れを取っていた讀賣新聞にとって、巨人が拡販に大きな貢献をしたのは間違いないだろう。こうした企業がNPBの親会社になったのは、例え収益が上がらなくても間接的なメリットがあったからだ。
また、これらの企業の多くは、特定の地域をマーケットとしていた。広島のマツダ、阪神の阪神電鉄、西鉄の西日本鉄道など、地域に根差す企業は、地元球団を支援する理由があったのだ。

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ただし、今はこうしたビジネスモデルは陳腐化している。JR東日本や西日本がプロ野球の親会社にならないのは、現在では販売促進にはつながらないからだ。またマツダも全国的なメーカーになるとともに広島の親会社から降りている。

三菱自動車・NTT・日立・日産・富士通・トヨタ・松下などの大企業は、ナショナルブランドであるし、小売業だけで飯を食っているわけでもない。しかも旧財閥系の企業も多く、知名度アップにプロ野球の助けを借りる必要もない。また前のブログで言ったようにスポーツ事業には無関心だ。だから親会社にはならなかった。

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では、なぜこれらの企業はJリーグやJの各クラブの親会社、スポンサードをしたのか。
一つには、自社のサッカークラブがJリーグのクラブとして独り立ちしたという経緯がある。行きがかり上、支援を続けたということだ。

しかしそれだけではない。Jリーグは、その設立時に、各企業を回って事業構想のプレゼンテーションをした。
Jリーグが今後、プロスポーツとして発展するということ、そしてワールドカップへの出場を目指して国際化を進めるということ、さらに100年構想によって地域振興の核となるということ。
スポンサードによるメリットは、直接的なインカムだけでなく、国際社会へのイメージアップ、さらには企業市民としての地域貢献まで、包括的で、多岐にわたる。

実はJリーグのこのビジネス構想は、当初、電通が参画していた。しかし電通は「プロを志向する事業モデル」は成立しえないと判断して、プロジェクトから脱退した。プロ野球のビジネスモデル以上のものを想像できなかったのだ。
しかし代わって参画した博報堂は、この事業構想を理解して粘り強く企業を説得し、こうした大企業の支援を取り付けたのだ。

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平たく言えばNPBは、企業に対して「もうかりますよ」「知名度アップしますよ」しか言えなかった。しかしJリーグは「企業の成長に対して複合的なメリットがありますよ」と企業を説得したのだ。
だから、日本を代表する大企業が、Jリーグのスポンサードをしている。スポンサードと言うよりパートナーと言うべきかもしれない。

これができたのは、川淵三郎キャプテンをはじめ、Jリーグの幹部の多くが、サッカー選手出身であるとともに、ビジネスマンとしても一流だったからだろう。

NPBのビジネスモデルは今世紀に入ってから、大きく変わった。かなり健全にはなったが、それでも「儲かりますよ」しか言えていない。それ以上に事業構想を描く人は皆無だ。
だから、NPBには事業意欲のあるベンチャーは参入するが、社会的インフラのような大企業は興味を示さないのだ。



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