予想通りの結論ではあった。
サンスポ
日本高野連は２０日、大阪市内で理事会を開き、新潟県高野連が今春の新潟県大会で導入を目指していた投手の球数制限について、同県高野連に再考を求めることを決めた。専門家を交えた「投手の障害予防に関する有識者会議」を４月に発足し、多角的に検討する。

本音では「球数制限」などしたくない日本高野連だが、世間の圧力に負けて「時期尚早」という結論に至ったということだ。

しかしこのトレンドは、押し戻すことはできない。スポーツ庁の鈴木大地長官も「球数制限の支持」を明言しているし、世論も大きく「球数制限導入すべし」に傾いている。
高知商、野球部の一件で、日本高野連は「頭の固い年寄りの巣窟」のような印象を持たれている。それもあって、今後も厳しい視線が注がれることだろう。

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理事会では
（１）現状では、部員数が２０人以下の加盟校が全体の約４分の１の占め、部員の少ないチームが不利になる（２）勝敗に影響を及ぼす規則は全国で足並みをそろえて検討すべきだ－との方針でまとまった。

どちらも「球数制限」を導入しない根拠としては希薄である。要するに「球数制限」を導入することで、不利になる学校があるといいたいのだろうが、高校野球は教育の一環であり、スポーツである。「勝敗」に固執する必要は全くない。球数制限によって弱くなるチームが出ても、何の問題もない。
有能な指導者や選手は、そこから勝てるように工夫をするだろうし、負けたからと言って、ダメな野球部と決めつける必要もない。

むしろ「登板過多」が回避されれば、高校では勝てなくても大学などで才能が開花する可能性も十分にある。

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「東洋経済ONLINE」で今日の夕方か明日には私の記事が載る。それと重複するが、専門家を交えた「投手の障害予防に関する有識者会議」には、甲子園の優勝監督ではなく、慶友整形外科病院の古島弘三医師など、現在の野球界の現状を本当に知る人を加えて議論すべきだろう。

横浜高前監督・渡辺元智氏
「球数制限を導入するのであれば、足並みをそろえるべきだし、科学的な裏付けも必要。今回の日本高野連の判断は、まさにその通りだと思う」

こういう意見の持ち主は「無識者」である。自分がやってきたことを否定されたくないから、ぐずぐずとごねているだけだ。

新潟県高野連は、日本高野連の言うことを聞かず「球数制限」の導入を推進するようだ。
「有識者会議」の顔ぶれとともに、今後も成り行きを注視したい。


2018年原樹理、全登板成績

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