「球数制限」の問題で、朝日、毎日新聞社が及び腰になっているのは、彼らが「主催者」「当事者」であり、思い切った主張をすると「お前がそれを言うか」と非難を受けかねないからだ。
毎日新聞のコラム「投手の肩ひじを守るには 第91回選抜を前に」は、第1回目に32人の選抜出場監督にアンケートを取って、「75%が反対」といういばかばかしい記事を書いたが、その後も、いろいろな関係者に話を聞いている。
ざっと見るところ「総論賛成各論反対」である、「球数制限もいいが、登板間隔の問題を」とか「ベンチに医師を待機させるほうがいい」とか、「公立高校は勝たなくてもいいのか」などの意見をだらだらと紹介している。

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このブログでは何度も言っているがこうした意見の背景には指導者、関係者の「無知」「不勉強」か、「不見識」がある。世界の野球ではとっくに導入している「球数制限」やその他の施策を、日本だけが導入せず、昭和の時代さながらの野球をいまだにやっている。
日本のスポーツ界が大きく変わる中で、こんな時代遅れな考え方で通用するはずもないのだ。

朝日新聞、毎日新聞の記者はそのことをよく知っている。彼らの多くも「野球はこのままではだめだ」と思っている。しかし、先ほども言った通り「こんな日本野球に誰がした」と問われれば「新聞」と言われても仕方がない立場であるために、強く言い出せないのである。

新聞などのメディアは「中立性」を求められている。AB両論あれば、両方を公平に紹介せよ、と言われている。新聞にこんなことを求める民主国家は日本以外にない。
新聞は「言論機関」であり、自ら信じる主義主張を広く訴えるために存在する。政府や取材対象の言うことをそのまま伝えるのは「公報」であって新聞ではない。

「球数制限」について今の新聞社に求められているのは「本当のことをはっきり言うこと」だ。
今、世界はプレイヤーズファーストにかじを切っている。選手、子供の幸せや健康を第一に考えず、指導者、大人の勝利至上主義がまかり通っている、今の「高校野球」に未来はない。「球数制限」を契機に、思い切った改革を進めるべきだ、というべきだ。
同時に新聞社は「自分たちが煽ってきた高校野球ブーム」の功罪について検証し、悪い部分は自ら認めて変えていくべきだ。

赤の他人の第三者のようなふりをして、いろんな人の「ご意見」を拝聴して回るだけの「へたれメディア」は、これからは必要ない。

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