これ、ブログで書こうかと思っていたのだが、試みにFRIDAYデジタル編集部に送信してみた。「こんなことをいうメディアは 他にない」ということで、載せてくれた。
今の多くの人はメディアは単なる「商売」だと思っている。
「マスコミだって商売だから、自分たちの利益にならないことは言わないだろ」
みたいな馬鹿な意見がまかり通っている。
メディア、言論は単なる「商売」ではない。国民、市民の代弁者として公益に資する意見を言う義務がある。
だから、会えない人に会えたり、行けない現場に行ける「特権＝取材許可」が付与される。特に、新聞とメディアが属する記者クラブは、事実上どこでも取材に行ける「フリーパス」の特権を得ている。彼らは、言うべきことを言うべきタイミングで言う「義務」と「責任」があるのだ。
FRIDAYや文春など雑誌メディアにはそんな特権はない。しかしそういう雑誌メディアの方がまともな言論を展開しているのが、今の日本だ。
しかしオリンピックの金もうけに、右から左まで全部の新聞社でいっちょ噛みをしたために、「東京オリンピックはやるべきではない」と言えなくなっている。
アメリカではそうはなっていない。この異様さを我々ははっきりと知るべきだ。
時事通信がこういう意見を述べている。
繰り返す？「アスリートラスト」 東京五輪 説得力ない今夏開催
これなど稀有の例だろう。
朝日からサンケイまで、NHKから民放まで、みんなそろって「オリンピック万歳」と言っているのは、異状なことなのだ。彼らは国民のためを思ってそう言っているのではなく、「儲かるから」そう言っているのだ。そのことに、みんな気が付かないといけない。
年度別チーム第１号本塁打は俺だ！ 広島編
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