危機感を全く感じないではないが、日本のスポーツ紙はもはや回復不能の重病人になっている。
新聞協会が調べた毎年10月のスポーツ紙の合計部数の推移

Sports Paper


22年前には630万部もあったのだ。日本の世帯数は4800万台だから、8世帯に1つはスポーツ紙を取っていたことになる。実際にはスポーツ紙は駅売りだからこの数字は現実的ではない。またスポーツ紙の部数は広告代理店向けの公称であって、実際にはそれより少ない。
とはいえ、今世紀の初めにはまだスポーツ紙を読む人はいたということだ。

しかしそれから坂道を転がり落ちるように部数が減少して、2019年に300万部を割り込み、恐らく今年は200万部ぎりぎり、来年には100万部台になる。

このままいけば7年後にはスポーツ紙は日本から消えてなくなることになる。

一般紙も厳しい状況だが、スポーツ紙はさらに深刻だ。2000年を1としたスポーツ紙と一般紙の減少率の推移。

Sports Paper Ippan


一般紙も減少傾向が続いているが、それでも2000年の64.7%にとどまっている。スポーツ紙は37.6%にまで落ち込んでいる。
今、見ておかないと数年のうちにスポーツ紙はなくなってしまう。

スポーツ紙の現場にも危機感はある。私はスポーツ紙記者に「新聞取ってくれ」とよく言われる。またスポーツ新聞社を退職する人も多い。今のネットのスポーツメディアの多くは、スポーツ紙を退職した人が創設、運営している。
しかし、スポーツ紙自身が紙面の内容を変えたり、新たなマーケティングをするなど、改革をしている気配はほとんどない。

それはスポーツ紙が一般紙が発行しているか、その子会社であり、経営面で支援を受けていることが大きい。

日刊スポーツ=朝日新聞、スポーツニッポン=毎日新聞、サンケイスポーツ=産経新聞、報知新聞=読売新聞、デイリースポーツ=神戸新聞、中日スポーツ=中日新聞、西日本スポーツ=西日本新聞、道新スポーツ=北海道新聞。

一般紙も苦しいが、メンツにかけてもスポーツ紙をつぶすわけにはいかない。

一般紙では電子版化が進んでいる。系列の放送局もある。また不動産などの資産を持っているので、不動産業、住宅販売など経営多角化もできる。一般紙はなかなか倒産しないだろう。そしてスポーツ紙は寄生虫のように生き延びることになる(すでにそうなっているかもしれない)。
恐らく、スポーツ紙は部数減がさらに進めば親会社に吸収されるだろう。

親会社を持たない東京スポーツは大リストラに踏み切った。また餃子を売るなど副業も始めている。

実質的に「存在意義がなくなっている」スポーツ紙だが、記者は「運動記者クラブ」の会員として、プロ野球をはじめ多くのスポーツ界に優先的に取材をする権利を有している。
しかしその権利は健全に行使されることはない。スポーツ団体側と癒着して、談合みたいな記事を書いている。

雑誌メディア、我々のようなフリーランスは、スポーツ紙、一般紙が十重二十重に取り巻くその後ろから取材源にアプローチすることになる。「文春砲」はじめ、雑誌メディアは生き残りをかけて、激しい競争環境で生きている。新聞メディアとは全く異なる状況にある。

一般紙も苦しいのは間違いないから、スポーツ紙を手放す決断をするときがくるだろう。その時に単独で生き残ることができるスポーツ紙はいくつあるだろうか?



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1982・83年松沼博久、全登板成績

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