私は、2020年までに日本の野球界は本当の意味で進化してほしいと思っている。
主要なポイントは以下の通りだ。

①アマ、プロ野球の統合
サッカーのように、アマチュアとプロフェッショナルの垣根を可能な限り低くし、技術交流、人的交流を活発にしてアマ、プロの統合を進めるべきだ。
侍ジャパンは、アマプロの能力を結集したものにするべきだ。
ドラフト制度の改革も含め、さらなる統合を進めてほしい。

②高校野球の改革
甲子園大会は、毎年のように投手の酷使が世界的な話題になるが、すでに物笑いの種になりつつある。
こうしたガラパゴス化に歯止めをかけ、甲子園を頂点とする大会の在り方を全面的に改めるべきだ。
投球数、登板間隔の制限を設けること、そして「野球学校」に対する歯止めをかけることなど、抜本的な改革を進めるべきだ。
そうでないと「オリンピックに出たいから、肩を温存したい。甲子園は諦める」という選手が出てくる可能性がある。

③侍ジャパンの本当の意味での独立

侍ジャパンは運営会社として、NPBとは別法人である株式会社NPBエンタープライズを立ち上げた。出資はNPBと12球団。
「侍ジャパンに関する事業拡大を図り、女子・12U・15U・18U・大学・21U・社会人・トップチームの全世代で、世界一を目指す侍ジャパンをバックアップする」
としている。グッズ販売やテレビ放映権管理が主たる業務。
発足当初はNPBの熊﨑勝彦コミッショナーが代表取締役 社長執行役員に就任したが、次期社長に日本テレビスポーツ局長代理兼スポーツ事業推進部長の今村司氏が就任することが決まった。
今村氏は辣腕テレビプロデューサーとして知られているが、この人事は、結局、侍ジャパンが讀賣グループの手の内にあることを如実に物語っている。
NPBは、選手の年金が破たんし、財政的にきわめて貧弱だ。そのことが、球界全体へのガバナンスの弱さにつながっている。
本来であれば「侍ジャパン」は、NPBの財政面の強化のために存在すべきだが、実質的には讀賣グループの「新事業」になっている。うがった見方をすれば、旨みがなくなった巨人に代わる新しい「商材」とも言えなくはない。
今回の日米野球の興行収益も讀賣新聞社に入っている。
「侍ジャパン」自体は、主催者たる讀賣新聞から仕事を請け負ったに過ぎない。
確かにWBCなどは電通、讀賣グループが推進してきた。その功績は大きいが、せっかく野球界がまとまろうとしているのに、財政基盤の強化につながらないのは何とも残念だ。
オリンピックまでに、NPBが本当の意味で自立してほしいと思う。

④新聞利権の排除

NPBは実質的に讀賣グループによって運営されている。高野連も、朝日新聞によって実質的に運営されている。
新聞と言う業態が、時代から置き去りにされつつあることはだんだんに明らかになっている。とりわけ深刻なのは、自らを改革する力が全くないことだ。自分たちの欠点や血管を直視して、メスを入れることができない。
その体質はNPB、高野連にそのまま受け継がれている。要するに、2つの組織は新聞社の利権として存在していると言う「一面（あくまで一面）がある。
こうした残念な企業グループが、野球界を仕切っているために、野球界は進歩できない。

オリンピックによって、そこまで期待するのは難しいかもしれないが、NPB、高野連、の本当の意味での独立を期待したい。

⑤独立リーグの参入も

来年、独立リーグは国際化へ向けて大きく舵を切ると言われている。今は取るに足らない存在だが、制度疲労を起しつつある既存の野球界に代わって、新たな展開をする可能性がある。
また、実業団野球が衰退する中で、地域密着型の野球を続けてきた独立リーグは、今、しっかりした足腰を持ちつつある。
選手の実力は、NPBには及ばないが、独立リーグが培ってきた「自主自立」のマネジメントのノウハウを、侍ジャパンはぜひ取り入れるべきだ。

オリンピックが決まれば、なんでもバラ色になる、というわけではないが、あえて大風呂敷を広げた。今後の推移を見守りたい。


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