何度か触れた話だが、野球が「一枚岩」になれない背景には、ある「業界」の存在がある。

日本の野球はお雇い外国人がもたらし、エリート学生がやりはじめた。
やがて、日本のトップの人材を輩出する一高が最強となる。これを学習院や慶應などが追いかける。
慶應が一高を破り、続いて新興の早稲田がこれに続く。早稲田は慶應との試合を行い、互角の勝負を演じることで、学校のステイタスを引き上げた。
こうした状況を逐一伝えたのは新聞だった。新聞社には早慶の卒業生、在校生も多かった。
早慶戦は社会の注目を集めたが、加熱のあまり1906年慶應鎌田塾長、早大大隈総長との協議によって中止となる。このことも新聞が書き立てた。
大学野球は当時、日本の最大のスポーツイベントになっていった。

新聞はその5年後の1911年、「野球害毒論」をめぐって論争を繰り広げることになる。東京朝日新聞が「野球害毒」を書き立てると、東京に進出したばかりの大阪毎日新聞が反対の論陣を張った。
このことが、野球に対する庶民の関心を書き立てた。
野球はこの時点で「朝日」「毎日」の新聞戦争の道具になっていた。

朝日新聞は、そのわずか4年後に口を拭ったように全国中等学校優勝野球大会を豊中で開催する。「野球害毒論」は東京朝日のみが主張し、大阪朝日は野球に好意的だったとされるが、甲子園の開場とともにこの大会が爆発的な人気を博すると、朝日新聞は全社挙げて「中等学校野球」を礼賛する。
ライバルの毎日新聞は、1924年に選抜中等学校野球大会を名古屋で始める。

以後、朝日、毎日両新聞にとって、新聞拡販の強力なツールとなった。

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後発の讀賣新聞は野球人気を取り込むべく、職業野球を創設する。職業野球=プロ野球には、新愛知、名古屋新聞、戦後は毎日新聞、産経新聞などが参入するが、讀賣新聞はNPB運営の主導権を保持し続けた。

毎日新聞はその後衰えたため、選抜は毎日、朝日の共催となる。高野連の実権は朝日新聞が握っている。
NPBの実権は讀賣新聞が握っている。NPBの主要なポストは讀賣グループからの出向者が占めている。

都市対抗野球を日本野球連盟と共催する毎日新聞も含め、日本のプロ、アマの野球は新聞社によって牛耳られていると言って良い。

新聞業界は、きわめて生存競争の厳しい業界だ。大新聞社は部数を拡大し、ライバルをつぶそうとする。
何度も述べたが「インテリが書いて、やくざが売って、バカが読む」と言われるように「売り手=営業」はやくざのようなルール無用の拡販戦争を繰り広げてきた。

1975年、中部地区でおきた中部讀賣新聞による不当廉売事件をはじめ「押し紙」、過剰な景品、無料紙など、「なんでもあり」の攻勢で、部数を伸ばすとともにライバル新聞社をつぶそうとした。
新聞業界は、モラルという点では、日本でも最低の部類だったと言って良い。

また、裏取引の類も得意だ。朝日、讀賣など大手新聞社は本社屋用地のために国有地を非常識な安価で払い下げてもらっている。言論機関としては、あり得ないことを平気でしてきたのだ。

田中角栄による新聞、放送業界の系列下=クロスオーバー・メディアによって、新聞を核とするメディアは実質的に政府の管理下におかれたが、そうした体制下でも激しい競争を繰り広げてきた。

新聞業界には今も昔も「共存共栄」という言葉はない。相手を叩きつぶして、その市場を奪うことを常に考えている。

そうした「体質」をそのまま受け継いでいるプロ、アマ球界が「一枚岩」になるのは、非常に難しい。

私は朝日新聞の記者に清武問題について聞かれたことがあるが、高校野球の話をするとそれまで景気の良かった記者は口をつぐんだ。毎日新聞の記者も、甲子園のことには触れなかった。
相手を攻撃するが、自社サイドの落ち度は黙して語らない。それが新聞というものだ。個々の記者には優秀な人もいる。新聞報道が無価値なわけではないが、全体としては「正義の味方」でも「言論機関」でもない。

野球界が、自浄能力が乏しく、自ら変革できない背景には「新聞」という日本でも最も遅れた体質の「業界」の存在があるのだ。


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