さっき提示した表をもう一度出す。




「金満」というのが、親会社の売り上げに根差すものなら、ソフトバンクは断トツの「金満」であり、次いでオリックス、日本ハムの順になる。
巨人は、金満どころか、弱小球団ということになる。

しかし巨人は毎年のようにFAで高年俸の選手を獲得し、年俸総額もトップクラスだ。今はソフトバンクと阪神がそれに次ぐ。

巨人になぜそれが可能なのかというと、先ほど述べたように巨人の売り上げのほとんどが、親会社に対するチケット、放映権の販売だからだ。親会社はチケットには利益を上乗せして販売をする。放映権も利益を載せる。
他球団であれば、売り上げに伴って販売コストや運営諸経費などが発生するが、巨人はそれがない。売り上げをそのまま選手の年俸や、球団の経営に使うことができる。
グッズ販売などの売り上げは読売グループの他企業に入るし、東京ドームでの諸々の売り上げも巨人の懐には入らないが、収益性が極めて高いのだ。
だから、思い切った年俸を支払うことができる。
推測だが、巨人は現監督の高橋由伸、上原浩治、阿部慎之助らに莫大な裏金を支払っていたが、これはおそらく讀賣グループ本体から出ているのだろう。十数億円もの金を支払う体力は、巨人にはない。
巨人はこういう形で経営されているから、単体での収益を考える必要がない。まさに讀賣グループの一子会社として、選手の管理と試合の運営だけを考えればよい。
巨人の担当者がサービス精神にかけ、まるで役所の窓口のようなのはよく知られている。人気球団のおごりと言われることも多いが、そもそも巨人には「営業」「顧客サービス」などを考える必要がないのだ。

ソフトバンクもしばしば無駄金を使う。松坂大輔の3年12億円などその最たるものだが、そういう「金満ぶり」を示すことがあるにしても、ソフトバンクの経営は健全だ。
紆余曲折を経てヤフオクドームとの経営の一体化に成功し、球場内売り上げから、チケット、放映権、グッズ、ライセンス、スポンサー営業までを球団で一括管理している。
そういう売り上げの中から選手の年俸を拠出し、三軍を整備するなど先行投資をしている。
売り上げ9兆円の親会社は、資金援助や赤字補てんをするのではなく、後ろ盾として信用保証をしている程度だ。
株式公開企業であるソフトバンクは、非公開の讀賣グループのようにオーナーの鶴の一声で裏金を動かしたりすることはできない。連結子会社にも健全経営することが求められる。
ビジネスモデルを確立させたうえで、大型投資をしているということだ。

パ・リーグの他の球団もほぼこういうスタイルだ。オリックスだけは親会社の赤字補てんを受けて国税庁通達の優遇措置を受けているとされるが、他の球団は親会社から独立している。

しかしセの球団は、広島、DeNAを除いて、単体では存続できない。巨人と同様、阪神も親会社のビジネスに組み込まれている。中日やヤクルトなどは親会社の赤字補てんを受けていると思われる。

「金満球団」という言葉にあまり意味がなことがこれでわかると思う。




1968年のセ・リーグ投手陣　リリーフ詳細版

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