山下泰裕がエジプトのラシュワンに勝った五輪としても記憶している。
しかしこの五輪は、ビジネスモデルが180度転換した五輪としても知られている。

これまでの五輪は、開催都市がインフラ整備などに多額の税金を出して行うイベントだった。1964年の東京のように五輪のために整備したインフラが、その後の経済発展につながったケースもある。また日本人は五輪を行ったことで「先進国の仲間入り」をしたという高揚感を抱いた。いわゆる「国威発揚」だ。

しかし他の国でも同様の効果があったわけではない。巨大なインフラ整備は国家の負担になったし、様々な国内問題を放置しての国際イベントの開催に、国民が異を唱える国もあった。
そうしたこともあって、五輪の開催に手を挙げる国、都市は次第に減っていった。

1984年のロス五輪は他に立候補する都市がないままに決まり、旅行会社の経営者だったユベロスが会社を売却して組織委員長になったのだ。
ユベロスは、五輪をマーケティングの手法で運営した。五輪の広告効果、宣伝効果にクローズアップしてスポンサー企業を集めるとともに放映権を入札で、放送局に販売した。さらにマスコットなどキャラクターを考案してライセンスも販売した。
今のオリンピックなどスポーツに関するビジネスをことごとく考案し、マネタイズを図ったわけだ。
その結果、ロス五輪は莫大な収益を挙げた。
しかし、地元ロサンゼルス市は税金を使用しなかった。ユベロスは利益を還元した。男を挙げたユベロスはのちにMLBのコミッショナーに就任してMLBのビジネスをV字回復させている。

ロス五輪の会場にもなったドジャースタジアム。




ユベロスが開発したビジネスモデルは、その後の五輪に継承されたが、似て非なるものになった。その後の五輪は、開催都市、国家が莫大な費用をかけてインフラや競技場の施設を建設したうえで、主催者やIOCがユベロスのビジネスモデルを展開した。収益は開催都市だけでなくマーケティングを担当したエージェントやIOCにも入った。国家や開催都市よりも、主催者への還元が優先された。
ユベロスは開催都市の負担軽減を目的にしたが、以後の五輪は主催者の利益が優先されるようになったのだ。
その結果としてアテネ五輪を開催したギリシャのように財政危機で苦しむ国さえ出るようになった。

東京五輪は莫大な税金を投じてインフラ整備されたが、たとえ五輪が成功裏に終わっても、収益が投じた税金の補填に使われることはない。間接的な税収増はあるにしても、多くは電通や主催者側が作った団体、企業などの収益になる。そして国際分野ではIOCも大きな収益を手にする。IOCの腐敗は、ユベロスが作ったビジネスモデルに端を発している。

主催者が、東京五輪を何としてもやりたがるのは、このビジネスモデルに参加した企業が投資を回収したいと焦っているからだ。

つまり東京五輪の成否は我々一般国民とは何の関係もない話なのだ。「日本頑張れ」と無邪気に騒ぐ日本国民は、ずっと前から馬鹿を見ているわけである。


1971～73年梶本隆夫、全登板成績

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