スポーツのクラスターはベンチやロッカールームなど、グラウンド以外の狭くて閉鎖的な空間に多くの人が集まって「密」ができることで起こっている。
そして、IOC、JOCの言うことを信用するならば、選手や関係者は80％以上がワクチン接種を完了しているのだ。たとえ変異株にすべて置き換わっていても、五輪会場や選手村から一大クラスターが発生する可能性は、少なくとも日本の都会の営業している飲み屋街などに比べればはるかに低いはずである。

東京五輪を行うことのリスクは、もともとそこにはない。
むしろ、日本中に「自粛」「自制」を求めながら、世界から数万人の外国人を呼んできて「運動会」をするというダブルスタンダードにこそ、リスクが潜んでいる。

日本政府が「東京五輪の無観客開催」に踏み切ったのは「俺たちは、一般国民にここまで譲歩した」とアピールすることが目的だったと思う。

1ヶ月ほど前まで、東京オリンピックについての世論は「中止」「延期」を足せば60％～80％になっていた。そもそも「無観客か、有観客か」は争点にさえなっていなかった。

しかしこのころから各メディアの世論調査は「中止、延期か、開催か」ではなく「中止、延期か、無観客か、有観客か」に変わった。朝日や毎日のようなメディアからサンケイ、讀賣まで、全国紙はスポンサーだから、本音を言えば東京五輪をやってもらわないと困るから、恐らくはメディア間の申し合わせもあって、こういう形の世論操作をしたのだろう。

「無観客」でも制限付きの「有観客」でも東京五輪のリスクはあまり変わらないと思う。問題は国民の納得性のはずだった。しかし日本政府は、国民に正対して説明することが全くできないために、国民は「そこまでして東京五輪をやりたいのか」「政府は国民より五輪か」と思うに至った。安倍晋三の「東京五輪反対する奴は反日」という痛い発言もあって、国民はますます政府から距離を置くようになった。




その矢先に予想されていた通り第5波がやってきた。政府は「五輪のために緊急事態宣言を出し渋っている」と思われたくないから、早々に宣言を出した。ワクチン接種はまだ65歳以上しか進んでいないから、集団免疫には程遠い。どんどん新規陽性者は増えるだろう。

そして日本政府が、「国民よりも五輪」と思っていることが露呈したために、若者世代を中心に政府の言うことを聞かずに、自粛をやめる人が急増するだろう。西村再生大臣の暴言も、火に油を注ぐ結果となって、飲食店を中心にアルコール規制をやめる店が増えるだろう。
内閣支持率は相変わらず最低である。結局、政府が国民の信頼を失ったことで、国民の「モラルハザード」が進むことになる。

東京五輪関係で何人の感染者が出て、クラスターがいくつできるかはそれほど重要な話ではない。それよりも「五輪をごり押ししたために、人心が離れていく」ことの方がはるかに深刻な話なのだ。


大島康徳、チーム別＆球場別＆選手別アベックHR数｜本塁打大全

私のサイトにお越しいただき、ありがとうございます。ぜひコメントもお寄せください！
↓
好評発売中！