日本の男子プロゴルフは長期低迷が続いている。大会数も増えず、賞金総額も、視聴率も上がらない。女子プロゴルフが次から次へとスター選手が登場するのとは対照的だ。

男子ゴルフツアーは、開催コースの選定も、競技日程、テレビの放映、チケット販売、大会運営も主催者が取り仕切っている。男子のプロゴルファーを統括する日本ゴルフツアー機構（JGTO）は、ただ選手を派遣するだけで、何の権限も持っていない。
世界のプロゴルフ界が新たな顧客を獲得し、発展するために様々な改革を行っている中で、JGTOは全くついていくことができず、取り残された状態で、日本のツアーの評価がどんどん下がっているのだと言う。
日本ゴルフ界のレジェンドである青木功がJGTOのトップになったのは、地盤沈下が進む男子ゴルフ界の立て直しを期待してのことだった。しかし青木は改革に動かず「何もできないんですよ」と言った。実は女子プロゴルフも同じ状態だが、女子は人気があるため、ファンが増えているのと対照的だ。




これ、日本のプロ野球とよく似た状態だ。日本のペナントレースもNPBではなく12球団が取り仕切っている。各球団が個々に試合興行をし、メディアと個別に契約し、スポンサー契約をして運営されている。
1949年までは興行収入はNPBの前身である日本野球連盟にいったん全額が入り、そこから各球団に応分に分配されていた。日本野球連盟は絶大な権力を持っていたが、2リーグに分立する際に、ペナントレースの興行権は各チームにあるとされ、NPBは逆に各球団から「年会費」を貰う存在になった。しかも最近は、会費も減額され「日本シリーズ」「オールスター」「侍ジャパン」の興行収益が財源になった。
かつてのNPBは、球団を統括する組織だったが、今は12球団の「事務局」にすぎない。
このために12球団まとまってのビジネスが全くできない。
MLBでは放映権やライセンスなどのビジネスは、コミッショナーが先頭に立って行うが、NPBは12球団が個別にやっている。1つの球団は中小企業にすぎないから、大企業たる放送局、広告代理店との交渉は不利になる。そのために小さなビジネスしかできない。
その好例がDAZNとの交渉で、JリーグはJリーグ機構が全クラブ分まとめて10年2100億（のち2238億に増額）と言う大型契約を結んだが、NPBは巨人が5年20億の契約を結んだのが最大で、球団によっては1億程度の契約しか結べていない。
NPBのコミッショナーは歴代、現役を引退した老人が務めている。しかも非常勤。単なるお飾りなのだ。
エクスパンションや、独立リーグのマイナーリーグ化などリーグ全体の課題はすべて棚上げされる。各球団が自分たちの利益だけを考え、NPBの将来は考えていないからだ。

結局、ゴルフの世界もプロ野球も同じだが、日本人は「一度決めたことを変えたくない」と言う意識が強すぎる。改革するのはしんどいし、失敗すればぼろくそに言われるし、それよりこれまでの人間関係をキープして、ゆるくやっていくほうが楽だ。そして「どうしようもないんだ」と言い続けるだけだ。

日本と言う国は老いてしまったのだろう。前を見るより「これまでの利得」を大事にする。そして次代の若者のことは考えない。「自分たちの既得権益」にしがみついている。

ゴルフもプロ野球も「老人のスポーツ」になりつつあるが、どこまでじり貧になれば、気が付くのだろうか？





1982・83年松沼博久、全登板成績

私のサイトにお越しいただき、ありがとうございます。ぜひコメントもお寄せください！
↓
好評発売中！