日本バドミントン協会は、2019年3月に元職員による約680万円の公金私的流用が発覚したにもかかわらず、22年3月にJOCから指摘されるまで公表していなかった。また国庫補助金の不正申請も発覚した。

しかし当時の会長や専務理事は辞職せず、厳重注意処分でやり過ごそうとしたが、国はバドミントン協会への助成金20％削減を決める。ここに至って会長、専務理事の辞任が決まり、23年1月に元Jリーグチェアマンの村井満氏が副会長に就任。村井氏はその後会長に就任し、再建途上ではあった。

しかし助成金は削減されたままであり2024年度の予算では強化費を当初の約8億円から約3億円に圧縮された。「ない袖は振れぬ」から、代表クラスの選手も遠征費を自己負担せざるを得なくなり、メダリストの渡辺勇大は25年の日本代表を辞退した。




Jリーグの幹部は、川淵三郎をはじめ、アスリートであるだけでなく「ビジネスマン」としての実績も有している。だからマネジメントの分野でも有能だ。
バスケットボール協会の分裂騒動の時も、Jリーグから人材が派遣されたし、バドミントンも同様だ。

それは、サッカーを除く多くのスポーツ団体の幹部が、競技者以外のキャリアも能力も持ち合わせていないことを意味している。スポーツしかしてこなかった無能な幹部が、団体にのさばることで、その団体、競技全体が腐敗していく。このパターンはボクシング協会でも見られたし、日本大学の体育会系も同様だった。

こんな状況が続けば、スポーツを志す若者は幻滅してしまう。スポーツをやめたり、海外に行ってしまったりするだろう。

各競技団体は、ビジネス、マネジメントができる人材を、幹部に任用すべきだろう。猿山のボス猿みたいな連中を何人据えても、組織はまともにはならない。

「寄付金貰ってよかったー」と安どする姿は、情けないの一語だ。




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