春季キャンプ地では新聞やテレビの記者を多数見かけるが、数年前に比べればスポーツ紙の記者は減っている感じがする。

ここ25年のスポーツ紙の販売部数の推移




ここ25年で、スポーツ紙の販売部数は4分の1近くに減っている。とくにコロナ禍以降には、奈落の底に落ちるような勢いだ。

2022年に道新スポーツ、23年に西日本スポーツ、今年東京中日スポーツと、スポーツ紙そのものが休刊、廃刊することで、その部数が根こそぎ減っていることが大きい。

最近、広告スポンサー向けのスポーツ紙の媒体資料は発行部数をはっきり書かなかったり、PDF資料の中に小さく表示するなど、部数をはっきり言わなくなっている。

それらの資料から主要なスポーツ紙の部数を出すとこうなる。




2024年の部数とは限らない。何年の発行部数化を明記していない媒体も多い。
ただ報知、スポニチ、ニッカンは「スポーツ紙随一の発行部数を誇る」と喧伝している。

発行部数総計は、800万部。実際には168万部弱だから、約5倍「部数を盛っている」ことになる。

私は企業の販促責任者だった時に、新聞の販売代理店に、折込広告を発注していた。ずいぶん前の話だが、その時点でもスポーツ紙は一般紙よりもはるかに少なかった。「宅配」がほとんどないから、折込が成立しなかった。
紙面広告を発注するときには、部数が基準になるが、販売代理店が出してくる数字は、当時からあまりあてにならなかった。

今となっては、スポーツ紙の媒体資料はほとんど意味がなくなっているだろう。
何人かの、スポーツ紙記者に「お前とこの販売部数何部？」と聞いたことが答えが返ってきたことはなかった。

おそらく各スポーツ紙の販売部数は、発表の2割程度のはずだ。
それでも持っているのは、多くのスポーツ紙が、一般紙の系列だからだ 。一般紙のメンツにかけてもつぶすわけにいかない。我慢比べが続いている。

親会社がない東京スポーツはすでに赤字で、餃子を販売するなど他のビジネスに手を出して糊口をしのいでいる。

しかし一般紙も部数が激減しているから、どこまで体力が持つのか？

端的に言えば、親会社の資本力が小さいスポーツ紙から消えていくことになろう。

東京中日スポーツが消えるが、次は、デイリースポーツではないか。デイリーの親会社は全国紙ではなく、ブロック紙の神戸新聞だ。後ろ盾としては一番弱い。
Web版のネット広告のえげつなさは、スポーツ紙でも随一だが、それだけ経済的に苦しいということだ。
阪神ファンだけしか読んでいないといわれるデイリーだが、いつまで存続できるだろうか？







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