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朝日新聞
「負の遺産」生んだ巡り合わせ 識者が指摘するスタジアムの最新要件
箱モノの「採算性」が問題になり始めたのは、バブルが終わって、日本経済が傾いてからだろう。

それが顕在化したのは、長野オリンピックくらいからか?
長野市が五輪のためだけに作ったボブスレー・リュージュ競技施設「スパイラル」を20年で放棄することになったのをはじめ、五輪のために作ったスタジアムなどの箱モノは、負の遺産になっていった。

長野オリンピックのメイン会場は野球場になったが。

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日本のプロ野球は永らく「親会社の宣伝部門」であり、親会社は採算は考えず、赤字を補填し続けた。球場の使用料も支払い続けた。永らく行政との連携は考えてこなかった。

しかしJリーグは、欧米のビジネスモデルを参考にし、最初から行政とのコラボレーション、というか行政に寄り掛かる形でのスタートになった。
「Jリーグクラブができれば賑わいができ税収が上がる。それに市民スポーツの場になるからメリットがある」
と行政に働きかけ、税金で箱モノを立ててきた。

記事にもあるように2002年のワールドカップに向けて、日本中にサッカースタジアムが新築されたり、整備されたりした。Jリーグは主導的な役割を果たしたが、そのころから「箱もの行政」の批判の声が大きくなり、コストセンターとしてのスタジアム建設も批判にさらされるようになった。

逆にプロ野球はこのころから「行政とのつながり」を重視し始めたが「興行力」と言う点で、Jリーグよりもはるかに大きなプロ野球はスタジアムの収益を高める「コンテンツ」として期待されるのに対して、Jリーグは「税リーグ」と揶揄されるようになった。

Jリーグは、自分たちのビジネスモデルを見つめなおし「負の遺産になりつつあるスタジアム」の活用法を考えていくべきだろう。




Note


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